「古くて新しいテーマ」という表现がある。一见矛盾しているようだが、それが意味しているのは、古くからあるテーマだが、これまでに调査、研究、议论がし尽くされたわけでなく、今でも十分にそれをする価値があるということである。そんなテーマの一つに「テレビが青少年に与える影响」がある。
テレビの影响というと、まず第一に暴力シーンなどの言动が视听者に与える悪影响を考えるだろう。亲からすれば、确かに子供には见せたくない番组があるし、不快な気持ちにさせるシーンも少なくない。なんらかの规制が必要であるという声には耳を倾ける必要がある。しかし、规制は「表现の自由」にかかわってくるだけに、感情论だけで安易に决めつけるわけにはいかない。调査して得られたデータに基づいて议论されるべきだ。ところが、客観的な判断材料となる调査・研究が日本にはなかった。テレビが普及して久しいが、过去、日本で行われたのは小规模で、しかもその调査时点でのテレビの视聴と青少年の行动との相関関系の分析のみであった。ある期间にわたってテレビを视聴することが、その後どのような影响をもたらすのかという因果関系の调査には手がつけられていなかったのである。
大がかりな追迹调査にはそれなりの费用がかかるためだ。
しかし、様々な议论の末、2001年にNHKと民放各社がつくる「放送と青少年に関する委员会」が、ようやくその重い腰を上げた。 小学5年生が中学2年になるまでの4年间を追迹调査し、テレビを中心としたメディアがどのような影响を与えるのか、その因果関系を调べることになったのである。
一方、アメリカはメディア先进国だけあって、1950年代から约40年间にわたり大小合わせて3,500以上にも及ぶ调査が行われた。追迹调査で得(え)られたデータを分析した结果、テレビの暴力シーンと青少年の问题行动との间には、弱いけれども、ある一定の因果関系があるという判断が下されている。文化、社会习惯が违う他国(たこく)の调査结果を自国にそのまま当てはめることには无理があるだろうが、参考にはなる。
最近の调査では、コロンビア大とニューヨーク州立精神医科学研究所が10代の子供に対して行った追迹调査がある。研究グループはこの结果を踏まえて、青少年に1时间以上テレビを见せるべきではないと结论を出している。
また、スタンフオード大学では、テレビを长时间见ることが子供の暴力的な行动につながるなら、逆にテレビを见せないことで、そのような行动を减らせるのではないかと考え、小学校3,4年生、200人余りを対象に次のような実験をした。